2026

11.11

Wed.

食への意識が、ワーカーの明日を変える?今こそ知りたい「リジェネレーション」とは

  • # FUTURE DESIGN
実践

ランチで食べたいつもの定食。素材一つひとつがどこからやってきたか、考えたことはありますか? 食への小さな気づきが、私たちの「働きごこち」や未来の暮らしをも変えていく。大げさに聞こえるかもしれませんが、「リジェネレーション」という言葉を知ると、その意味がすとんと腑に落ちるはずです。

SDGsが掲げる2030年の目標年が近づくなか、持続可能性の実現にとどまらず、自然や社会をよりよい状態へ導く考え方として関心が高まる「リジェネレーション」について、食を起点に教育・コミュニティ・イノベーションを中心テーマに社会活動を世界で展開するFuture Food Institute創業者のサラ・ロヴェルシさんと、東京でリジェネレーションの実装に取り組む東京建物の沢 俊和さんに聞きました。

対談者プロフィール

Future Food Institute創設者・代表

サラ・ロヴェルシ

教育、コミュニティ形成、イノベーションを通じて、食の未来を担うリーダーの育成に従事。環境、コミュニティ、ウェルビーイング、健康、経済、文化、政治などを包括的に捉え、食を起点とした統合型アプローチを世界各地で実践している。

TOKYO FOOD INSTITUTE 代表理事/東京建物 都市開発事業第一部

沢 俊和

東京建物株式会社にて、2010年からまちづくりに従事。2019年、社会課題の解決を目指す活動拠点「TOKYO FOOD LAB」を開設。2021年に一般社団法人 TOKYO FOOD INSTITUTEを設立し、食に関する人材育成・R&D・社会実装の推進に取り組む。

世界を仕組みから変える。その中心に、「食」がある

イタリア・ボローニャに拠点を置くNPO「Future Food Institute」。その創設者であるサラ・ロヴェルシさんは、起業家として豊富な経験を持ち、オリンピック委員会でのブランディングをはじめ国際的なプロジェクトを数多く手掛けてきました。2012年、G20への参加をきっかけに、食が健康・貿易・環境などあらゆる産業と接点を持つことに改めて衝撃を受け「Future Food Institute」を設立。以来、食を切り口に都市や政策のあり方そのものを問い直す活動を、世界各地で展開しています。

そんなサラさんが長年注目してきたのが、日本の食文化です。かつてイタリアで寿司チェーンを立ち上げ、日本食に関する本も出版している彼女は、イタリアと日本の「食」に対する向き合い方に多くの共通点を見出してきました。例えば、長寿を支える健康的な食習慣、食卓を囲む時間を大切にする姿勢、品質や美へのこだわり。サラさんいわく、両国は驚くほど近い感性を持っていると言います。

一方、東京建物が拠点とするYNKエリア(八重洲・日本橋・京橋)も、江戸時代から魚河岸が置かれ、食の歴史の中心を担ってきた“食のまち”。沢さんは、そんな土地の記憶を受け継ぎながら、YNKエリアを起点に都市におけるリジェネレーションの実装を進めています。

二人の出会いは、沢さんが京橋で運営に携わっていた「TOKYO FOOD LAB」(※現在は八重洲に移転)に、知人の紹介でサラさんを招いたことがきっかけでした。「食を起点に社会課題の解決や新しいまちづくりに取り組む」という問題意識を共有した二人は、以来、継続的に対話と情報交換を重ねてきました。


維持から再生へ。リジェネレーションの基本思想とは

東京建物八重洲ビル内の「Tokyo Living Lab」には、リジェネレーションに関するイベント内容をまとめたパネルや、料理に応用できる科学研究機器が並ぶ

そもそも「リジェネレーション(再生)」とは、どのような考え方なのでしょうか。日本人にはまだ馴染みのないこの言葉を、サラさんは次のように説明します。

サラさん:
環境に対する害を減らし、現状を維持するだけでは、もはや十分ではありません。私たちには、自然から一方的に資源を得るのではなく、自然をはじめ、人や社会、経済との関係を見直し、資源や価値を循環させながら、今あるものをよりよい状態へ積極的に再生させていく必要があります。このアプローチがリジェネレーションの考え方です。

つまり、「悪影響を減らす」ことにとどまらず、自然や社会をよりよい状態へ導き、新たな豊かさを生み出していく発想への転換、と言えるかもしれません。

沢:
サステナビリティを考える時、しばしば「環境か経済か」という二項対立で語られることがあります。しかし、リジェネレーションが目指すのは、そのどちらかを選ぶことではありません。人・社会・経済・文化・自然を互いにつなげる一つのシステムとして捉え、システム全体をよりよい状態に再生・改善していくことです。それによって、経済的な価値、社会的なつながり、文化的な豊かさ、人々のウェルビーイング、そして豊かな地球環境を同時に生み出していく。そこに、リジェネレーションの大きな特長があります。


実は日本文化のなかにも息づく、リジェネラティブな発想

興味深いのは、この一見新しい概念が、実は日本人にとってそれほど目新しいものではないということです。自らの利益だけでなく、関わる人や社会に価値をもたらそうとする姿勢は、江戸時代より受け継がれる経営哲学「三方よし」にも通じます。リジェネレーションは、そこからさらに自然や文化との関係にも視野を広げ、全体をよりよい状態へ導こうとする考え方です。

沢:
自然との共生や、周囲との調和を大切にする考え方は、日本の文化や暮らしの中に長く根づいてきたものだと思います。私たちにとって身近であるがゆえに、その価値に気づきにくいのかもしれません。しかし、グローバルな視点から見ると、そうした考え方が改めて評価されているのです。

実際にサラさんは、10年前に世界最大級の果物会社の事業戦略プロジェクトに参画した際、日本に根づくいくつかの概念を戦略デザインに取り込みました。

サラさん:
当時の生産体制はもはや持続可能ではなく、それを立て直すために、私たちはまず日本文化の根底にある考え方に立ち返りました。すると、個人レベルでも生態系レベルでも、課題解決に通じる原則が日本文化の中に数多く存在していることに気づいたのです。「三方よし」もそうですし、「生きがい」という概念もそうですね。社会課題の解決に取り組む時、私たちは常に内面的な成長を考えるべきだと思っています。医師であれ、経営者であれ、教師であれ、あるいは子どもであれ、一人ひとりが「何かいいことをしたい」と願う意志が出発点になるのですから。


今日のランチが、明日の景色を変えるかもしれない

では、こうしたリジェネレーションの動きを広げていくために、私たち一人ひとりはどんなことができるでしょうか? この問いに対するサラさんの答えは、きわめてシンプルです。

サラさん:
何を食べるかを選ぶたびに、その素材が旬のものか、地元でつくられたものか、伝統を尊重しているかを考える。そうした一つひとつの選択が、実は大きな影響力を持つ決断の一部になります。

単純なことのようでも、私たちはこうした選択を日常の中でつい忘れてしまいます。サラさんいわく、柑橘類の産地として世界的に有名なシチリアでさえ、素晴らしいオレンジが豊富に育っているにもかかわらず安価な南米産のオレンジが大量に輸入され、地元のオレンジが売れ残って廃棄されてしまうという現実があると言います。日本でもまた、一年中手に入る人参などの定番野菜に関しては、その旬がいつなのか気に留めない人がほとんどかもしれません。

沢:
だから少しでも、私たちから気づきのきっかけを提供できないかと考えています。例えば2026年10月中旬に開業予定のTOFROM YAESU TOWER13階の「Wab.」では、食堂を通じて、生産者の顔が見える旬の野菜を積極的に紹介するとともに、生産や流通の背景を学ぶ機会も提供していく予定です。Future Food Instituteと一緒にリジェネレーションを学ぶプログラムも企画していて、こうした取り組みとともにワーカーの皆さまに学ぶ機会を提供していきたいですね。まずは気づかないと、行動は変わりませんから。


個人・企業・地域を巻き込み、“ムーブメント”としてのリジェネレーションを

東京建物の取り組みは、そうした個人への気づき喚起にとどまりません。2024年に発表した「Regenerative City Tokyo」構想では、2027年末までにYNKエリアを中心にリジェネレーションを実現する共創イノベーションを10以上創出する目標を掲げています。その実践の一つとして、東京建物八重洲ビル内に「Tokyo Living Lab」をオープン。3Dフードプリンターをはじめ、食品開発や実証実験に活用できる設備を備え、フードテックをはじめとする新たな取り組みを試す環境を整えています。

さらに神奈川県の湯河原では、自然、食、温泉、文化を生かした環境のなかで、異なる経験や専門性を持つ人々が寝食と時間をともにし、対話を深める取り組みを進めています。そこで育まれた関係やアイデアを、地域での実証や新たな事業へつなげ、都市と地域の双方に価値を生み出すことを目指しています。

根底にあるのは、企業や地域を巻き込みながら、リジェネレーションを社会に実装し、その動きをムーブメントとして広げていくというビジョンです。リジェネレーションに主体的に取り組むことは、企業にとってCSR活動にとどまらず、経営戦略上も重要な意味を持つと沢さんは語ります。

沢:
リジェネレーションの考え方は、単に「地球環境を再生しましょう」という話ではありません。サステナブル経営がグローバルスタンダードとなり、持続可能なビジネスモデルへの変革が急務となる今、海外では、リジェネレーションを環境活動やCSR活動にとどめず、将来のリスクへの対応や新たな価値創出につながる経営戦略として捉える企業も現れています。また、人の健康や生きがいといったウェルビーイングの視点も、リジェネレーションを考える上で重要な要素です。組織経営において、最近はますます人的資本経営やウェルビーイングに注目が集まっていますよね。こうした相互のつながりを一つのシステムとして捉えると、企業がリジェネレーションを実践する意義が見えてくると思っています。


東京というまちを、世界のロールモデルへ!

2025年9月、東京建物は「Climate Week NYC 2025」において、リジェネラティブな社会への変革を加速させるための声明文「Regenerative Cities Manifesto」を世界に向けて発表しました。

沢:
リジェネレーションの発想でゼロから新しい都市をつくるのではなく、東京という既存の大都市でこの概念がちゃんと浸透するのか、あるいは人々が自らの暮らしや選択を見直すきっかけを生み出せるのか。私たちの取り組みは、実はかなり貴重な社会実験ではないかと思っています。もし東京で具体的な実践を積み重ね、その方法を示すことができれば、ニューヨークやパリ、ロンドンをはじめ、ほかの大都市にも応用できる世界的なモデルになり得ると思います。

まちづくりを担うデベロッパーである東京建物がその旗振り役となることに、サラさんも「将来的に何百万人もの人々の生活にインスピレーションを与えることにつながる」と期待を寄せます。

こうしたリジェネレーションが、これから東京でいかに実装されていくのか。その鍵を握るのは、私たち一人ひとりの意識と選択、そして、よりよい選択を支える企業や都市の仕組みです。食への意識をほんの少し研ぎ澄ませるだけで、明日のビジネスのあり方が、そして世界の暮らしが変わっていくかもしれないと思うと、なんだかワクワクしませんか? YNKエリアから広がるリジェネレーションというムーブメントに、これからも目が離せません。

取材・執筆:近藤智子 撮影:嶋崎征弘

この記事をシェアする

東京建物のオフィス
物件の検索はこちら (新しいタブで開く)

Back

Share